カメラとマイクを持った二人の男が閑散とした広場を歩いていた筆者との距離を縮めてきた。
「○○TVです。金利についてどう思いますか？」とマイクを口元に。どのような答えを待っているかは自明の理。いきなりの質問に対しては日頃感じていることを口にするのが普通。
「いや〜物価の値上がりに加えてのローン金利のダブルパンチでは生活できない。厳しいです。実際にスーパーの値引き時間に行くとか、それでも副菜が減ってきた。暖房費も始末しないといけないので最終的に健康も心配」と言えばTVマンは満足するのだろう。
しかし捕まえられた男は（カメラに撮られるのを避けることもあり）彼らから見て的外れの返答をした。米国の深刻なインフレ、欧州のドタバタなどグローバルな事情から話を起こして、次に国としてのあるべき姿、企業として、そして国民の生活についての各ケースについて話を始めたのである。短い放映尺の中で入りそうもない。まして内容もTVが採用するはずがない。
しかしながら、マイナス情報をいくら集めてもプラスにはならない。情報には分布があって然るべきである。情報の質・内容における分布を整理することで、まずは中心ゾーン１シグマに対する対策を提示する。そんなマスメディアであって欲しい。国民は金利に加えての増税に関心があるはずで、トータルでの意見集約が好ましいと思った。あのデフレの原因を作った金利＋増税＝成長しない唯一の国と揶揄された３０年には癖壁しているのが実態ではなかろうか。
話を戻して金利0.5%ぐらいは調整幅として捉え、世界が混乱している間に日本らしさを活かした技術開発を推進し、過ぎてみれば日本の一人勝ちになるようにすべきである。そのための政府がやるべきことは大きいし、企業も従業員の給与アップをしつつも耐えて新規ドメイン開拓をすべきであるとは強調しておいた。TV編集では残らないだろう。
年末に読んだ橘玲さんのベストセラー「バカと無知」に照らし合わせて見ると、放映の中で自分よりも悲惨だなぁ〜と溜飲を下げることで暫定幸せを感じさせるようなものかも知れない。
筆者のコメントが放映されたとしても恐らく視聴者は見抜くであろう。「あのような発言は本音の裏返しである。本当は冒頭の用意された答えと同じなんだろう」と。一見きらびやかに振る舞う人々がいる。だが実態は違うだろうと読み取るものだ。つい最近の東京地検ガサ入れ事例もこのケースにあたるだろう
実は今は大きなチャンスだと思う。
COP25のパリ協定では地球の温度上昇範囲を1.5℃以下と決めた。だが、ウクライナ侵攻によりロシアからの天然ガスがストップするや火力発電・原電廃止の声だかの国はやむを得ないとして古い火力発電を稼働させ、ついにCOP27では1.5℃は再確認されなかった。開発途上国の先進国から金よこせの交渉の場に変説した。他国は2050カーボンニュートラルゼロができもしないのに宣言し、つられて日本もした。しかし日本の取り組みは真面目である。ファンタメンタル技術が揃っているから達成できる可能性があると思われる。
新聞社、TVの街頭インタビューは3年間に3回。コロナワクチン、東京オリンピック、そして今回の金利。風貌・体型から生活感が“並” “少なくとも１σ（68%）内”だからだろう。知り合いから、以前ブログに道をよく尋ねられることを書いていましたね。あれと同じでは？と言われた。この指摘は鋭い。一本取られた。（笑）