2021年 6月 の投稿一覧

先日、タイヤ交換をした。領収書には収入印紙。5万円以上だと金額により収集印紙を貼附する決まり。タイヤ4つ交換した金額12万円なので収入印紙は200円。一本毎に購入すれば不要だが、大人げないので一括で払った。5万～100万円未満までは200円。不動産取引などでの1億円では10万円。どのような収入印紙か見てみたいものだが縁が無い。

消費税にすっかり慣れてしまったので、収入印紙の目的は何だったのか、消費税と別にしないと行けない理由はなにか明快な説明資料を見たことが無い。収入印紙税が導入された明治6年には消費税は無かったのだから尚更だ。市民レベルでは頻度は高くないが、企業となると収入印紙の金額は馬鹿にならない。

一方、デジタル署名により契約文書などには収入印紙は不要だ。紙なら必要で、デジタルでは不要。その理屈は理解できない。デジタル署名システムが普及するに従って、紙由来の収入印紙からの国庫収入は規模が小さくなり、発行管理の手間を考えるといずれ消滅するのではないかと想像する。そのデジタル署名だが、取引相互の会社・個人がデジタル署名の証明（鍵など3点セットが事前に準備されいることが条件であり導入には面倒この上ない。ビジネスチャンスとばかり仲介業者が出始めている。そこは有料。庶民レベルではデジタル署名は素通りすることが予想される。

話はわき道にそれるが、ワクチン予約をパソコン、スマホでと投げ掛けても電話に頼らざるを得ない人が多いのも事実。そんな人でも銀行通帳が紙だと収入印紙が必要で、デジタル通帳であれば不要と聞けば、そんな時代かと悟ることになるだろう。以下は言い訳だが見逃せない。パソコンは都度バックアップする必要があり、量子コンピューターでの乱数発行でもない現状レベルではハッカーに破られる危険もある。銀行オンライン取引ではタイムを打ち込むが、暫く使用していないと初期化をしての作業となり、これも便利なようで不便。

このデジタル署名が持ち上がるころ、某社の課長から契約押印の件で当方が迫られたことがあった。契約書類をPDF化してメールを送信された。既に社印は押印してあり、当方でプリントアウトして押印しPDFで送り返すようにと。これがデジタル時代のやり方だと主張された。これは拙いと返答した。それでも粘られて往生したことがあった。その後の顛末は彼の名誉のため記述しないが、今頃は勉強しているはずだ。

さて、このブログの読者はクルマに関心が高いので、何故タイヤを新品に交換しなければならなかったかを紹介する。タイヤの一般的寿命は走行距離5万キロ、5年と言われている。

当方の利用パターンは長距離はクルマ、短距離は電車・徒歩。コロナ渦もあってクルマは車庫（屋外）に置きっぱなし状態。定期的点検でタイヤのサイドウオールにクラックが入っていると指摘された（4年目）。左右のタイヤでは大陽がよく当たる側のタイヤ。専門家によると耐候性劣化とのこと。ゴムに加硫剤とカーボンを配合して架橋体を形成してタイヤは製造する。カーボンは耐光劣化性く電力ケーブルの外皮はカーボン3％配合ポリエチレンである。タイヤにはそれ以上の濃度が配合されているのでマサカと思ったが冷静に考えた。

劣化にはケミカル劣化と物理的なクリープ破壊があるが、今回の事例はタイヤ交換をせずに、かつクルマの荷重が同じ部位に負荷をかけていたことから、この2つの因子が複合して亀裂に至ったものと考えた。クルマを使わない＝劣化しないと思い込みが間違っていた。

メーカー装着のタイヤは外国製なので、ここは国産品を買い求めて装着。走行具合を確かめたいが、コロナでは不要不急のドライブは遠慮しないといけないので当面お預けだ。

でも、自動車はデジタル化が進んでいるが、タイヤ劣化も何らかの自動検出装置があってパネルに警告がでるようになると便利だと思うが如何であろうか。無茶な高速ターンや煽りをする度に寿命インジケーターが減って行くようなモノができれば、抑止力になるかも。

デジタルは便利と評価されるから浸透する。さて元に戻って、契約云々で最も時間を要しているのは相互が満足するように調整するところであり非常に重い。書類原案・修正、妥協の工程はTeamsといえど安全ではなく、Face to Faceでないと落としどころから決着（show down）のタイミングも計られない。デジタル署名だけを推進しても仕事量は減らないと思うのが厄介だ。

世論は、とりわけ高齢者になるほどTV、新聞のマスコミを通じて意見・感情を形成しやすい。オリンピック開催に関する意識もつい先日までは開催反対の意見をする人が多かった。根拠は毎日報道される感染者数と対になっている医療圧迫の報道である。数字がゼロにでもならないと安心できないのであろう。それがどうだろう、マスコミは反対色濃度を徐々に変えつつある。風は開催の方向に吹き始めた。マスコミの実施する世論調査は異なるものの、変化の兆しが見えてきたことは確かだ。これにはにワクチン接種の医療従事者が感染する人数が極端に減少したこと。ワクチンが十分確保されたこと、接種率の急上昇などが要因としてある。勿論、本当に開催したら報道しない訳にはいかない事情がマスコミにはある。流れの回路弁を調整し始めたのであろう。

最近、超過死亡率なる言葉を知った。厚労省ＨＰでも記載があるが、海外との比較を英国BBCが報道しているので紹介する。https://www.bbc.com/japanese/video-53124856

超過死亡率とは、過去5年間平均の死亡者数に対して、コロナやパンデミックの死亡者数の増加とある。

アウトブレークから8週間（2020年）のデーターであるが、コロナで直接死亡した人数＋パンデミック人数（コロナ処置医療崩壊で治療できずに死亡された）

米国、英国が約20％、イタリア17％、フランス10％、カナダ、ドイツが5％とすさまじい惨状であったことを物語っている。日本の年間死亡者数は137万人なので、仮に米国並みの20％増となると164万人であり27万人の日本の中核都市1つが消える規模だ。実際のところ日本は-1.4%と減少している。コロナ渦にあって死亡者数は減少した。驚きませんか？　これを皆様はどう考えるでしょうか。

マスク、手洗いの生活習慣、三密、言われなくとも自粛をする国民性で、この成績だとすれば驚嘆ものである。基本には医療レ大きいな要因ではある。今回のG7でも各国からオリンピック参加の声を頂いたが、超過死亡率マイナスになっている国だからこそ胸を張って開催できるし、その国を見てみたいと思うのは普通だ。恐らく大会が始まれば、開催して良かったになるであろう。

選手の皆さんと直に接することはできないが、そこはＳＮＳなどで素早く伝わり、制約が解除されたら日本に行きたいと思う人は以前より増加するであろう。そこを期待したい。

もともとオリンピック開催の権利を一種の入札的な活動で獲得し実行するとの契約を交わしている。ビジネス面でみれば契約は粛々と履行するのが原則。パンデミック条項が入っており、今回の諸事情が該当するならば別であろうが。契約書の内容に言及した情報は開示されていないが、開示すれば理解できないレベルの国民はいないはずだ。日本は清潔だけでなく、約束を守る爲に努力を惜しまなかったと後世に残るオリンピックとなろう。

厚労省発表の新規陽性者数は６月７日時点で図の通りで全国では１人／１０万人、東京では１．７人／１０万人となっている。陽性者数で表すとまだ多いと思うが、１０万人当たりの比率で表現すると定性的なフィーリングより少ないことが分かる。　感染1人が何人を感染させるかを表す実効再生生産数は全国平均で0.76、東京、大阪は0.84,0.74と1以下であり収束に向かっていることは明らかだ。（コロナ勃発時は欧州の2.5で計算していた。ロックダウンが憲法上できない国にあって1以下になるとは国民の清潔生活・衛生観念に負うところが大きい）

地方自治体の首長やマスコミは人流は増加しているとして安心はできないとの警告を発し続けているが、どの実効再生生産数になれば種々の制限が解除になるのだろうか。鳥取、島根の0.3前後までだとするとまだまだ気を緩めてはダメだ。しかしプロ野球では人数制限はしているが観客を入れている。クラスター発生の報告はない。本拠地　福岡0.6,広島0.57 大阪0.73　愛知0.73　神奈川0.92　千葉0.93　埼玉0.85　宮城0.991。　楽天とソフトバンクのオーナーがオリンピック反対を言うのが実効再生生産数を根拠とするならば1に近い土地ではしないとするのが筋が通る話だ。やるならその地域に重点的にワクチン投与をするのがありうる政策ではないか。

オリンピックは予定通り開催される模様である。この実効再生生産数を見るとワクチン接種が加われば安心度は高くなり開催可能性は高いとみるのが普通だ。課題は接種の速度だ。ワクチンの手当を巡って、日本は遅いと非難するむきがある。世界の感染者数の人口比を計算すると図のようになった。

コロナ感染者が世界一少ないのは桁違いに日本である。米国は人口の１０％が感染している（人口３億人として３０００万人）のに対して、６％前後の国、２％でこれから伸びそうな国（インド）などが見て取れる。日本は0.６%で７6万人である。かつ下火に向かいつつある。

ワクチンの配布はシビアな国を優先するのは当然なので、日本の確保は後回しになるのは国際協調の面から当然である。それを非難はできない。最悪の国を差し置いて確保したら恨まれるのは必定だ。それでもワクチンは確保できた。通常の予約システムで投与されるファイザーに加えて、臨時の大型接種会場が設営されてモデルナ製ワクチンの投与が開始された。

近くの大型接種会場までは駅から送迎バスの乗り場まで老人がわかり易いように大きな文字で道路にテープ貼りなどによる行先表示をし、かつ役所の人が総出で駅の改札から案内・介護をしている。駅周辺では多くの超高年齢層が一気に街に出てきた感がする。同時になにやら街の雰囲気が緊張からやや解れ始めたような雰囲気もした。決して緩みではないが、接種を受けたご高齢者の会話が明るいのだ。電話での通常の予約が取れなかっただからこそ安堵したのだろう。

日本はイザとなったら底力を発揮する。ワクチンが確保できるや否や接種すべく予約開始。でも、予約はスムーズではなかった。となると自衛隊にお願いしての集団接種を東京、大阪に設定。それでも不足とあらば企業、学校職場での接種と急拡大だ。企業規模１０００人以上を対象としており、不公平だとの声があるが、河野大臣の説明では取引先も含む、（その家族も）とあったので、そこは上手くやりなさいとのことだろう。

このように、今までの遅速を回復すべく力の入れ具合が尋常ではない。ワクチン接種に多大な協力している医療従事者に感謝だ。安い手当で重労働の自衛隊医務官には感謝しても足りない。

次の２つの図はコロナウイルス(COVID-19)予防接種 – 統計と研究 – データの世界 (ourworldindata.org)https://ourworldindata.org/covidvaccinations?country=JPN~FRA~DEU~GBR~USAから主要国をワクチン接種投与推移を国を抜粋して表示した。（６月７日付）

感染者の多い国から先にワクチン投与が実施されていることが分かる。

この図では１００人当たりの接種数を表しているが、日本は４月２５日からの高齢者対象接種が開始されるや否や急上昇である。投与量は英国に追いつく直前である。７月末までの６５歳以上の接種完了に加え大規模接種会場の増設、会社・職場での接種が開始されると恐らくこの図の上位に出てくるものと思われる。

米国テキサスでは接種率がまだ４０％台にもかかわらず、マスクなしで活動を開始しており、米国全州の中では抜きん出て経済活性化が顕著となっている。ロックダウンが続くカリフォルニアなどから移り住む人も増加しているようだ。やはり明るい雰囲気でないと経済は回らない。そうなりつつあると街の雰囲気から感ずるのは筆者だけではないだろう。

コロナ発生当初　日本の富山製薬のアビガンが治療薬として注目を浴び政府も買い上げた。さらには中外製薬のアクテムラも話題に。今どうなったのか知りたい。北里大のイベルメクチンは承認すべく治験数積み増しするにも病院では手が回らない状態のままでサスペンドされ、ワクチンを緊急承認して現在に至っている。混乱している時は仕方が無いとしても、落ち着いたら、次回もあるとして地道に効能の蓄積をして欲しいと思う。

話は飛躍するが、エーザイのアルツハイマー新薬（アデュカヌバム）がＦＤＡで条件付きながら認可された。一旦落選していたが、効果の見直しなどを経て認可されたのは大いに参考になる。厚労省も年内には承認する動きのようだ。製薬・ワクチンなどの承認過程は厳しさは当然だが、全体の幸福との天秤で判断することに変わりつつあるのではないかと筆者には思えるが如何だろうか。

ワクチン接種を65歳以上優先にした理由は、罹病したら重症化して医療設備が圧迫するからである。地方自治体によって接種率がまばらであるが、対象年齢を低い層にシフトするところも出てきた。7月末までに少なくとも65歳以上は接種を終えるとの政府目標が予定通り進むことを期待する。

優先接種で重症化を回避できた“恩”を“経済で返す”ことが好ましい。寿命50年時代の論語曰くの40にして迷わず、、、を現代の寿命にあてはめると「64にして惑わず」だそうだ。今の定年に相当する。シニア層は（平均ではあるが）若い人より余裕ある生活を送られているはずだ。経済を廻す主役を演じて欲しい。

シニア層に相応しいアイテムの一つは温泉。

温泉地の選択は、①非日常の土地　②風光明媚　③山海珍味　④温泉の質　⑤プチ贅沢のなどではなかろうか。今ならインスタ映え。④の温泉の質については、温泉の脱衣場に掲げているパネルで初めて水質を見るのが普通だ。それでは実に勿体ない。

筆者も不勉強で知らなかったが、「温泉科学」のジャーナルが発行されており、日本温泉科学会全国大会が開催されている。その学会で公開されている講演文献を手に入れた。タイトルは「温泉の医学的効果とその科学的根拠」とある。温泉科学J. Hot Spring Sci.70 197 (2021)

タイトルから想像するのはは、昔の白黒写真にみる逗留湯治のイメージ。転地療法兼温泉による効能による治癒を目的として自炊していた風景が漂ってくる。その昔は武将の傷を治癒するための秘湯があったことからしても休養・保養・治療として温泉は利用されていた。サイエンスの根拠があるはずだとして、タイトルの科学的根拠を期待して文献をみた。

狭義の温泉療法として、温熱作用　物理作用（浮力・水圧・粘性抵抗）、化学・薬理作用及び飲泉があり、特にこの文献では温熱作用を特筆している。

温熱作用は①疼痛緩和　②筋・関節拘縮改善　③血行促進　④免疫力増強　⑤タンパク修復機能　が挙げられている。　①～③までは常識だが、④⑤はへぇ～だ。

文献図－2　全身浴中と出浴後の深部体温変化。塩化ナトリウム＞二酸化炭素＞炭酸水素ナトリウム＞＞水道水

文献図－3　塩化ナトリウムの濃度との関係。濃厚な程　効果ある。

文献図－5　免疫機能（NK細胞活性）変化。塩化ナトリウム　効果あり

文献図－6　蛋白質修復機能　塩化ナトリウム　効果あり

測定方法を知らないので文献をコピペしたが、望むらくはデータ－数を多くした方が説得力は増すのではないかと思う。

話は転じて、水道水であろうが、日本人はお風呂でないと体力回復した気がしない。シャワーでも体の表面は洗い流せても気分は回復したとは感じない。西洋医学主流の現代において温泉科学学会が活動継続する中で、何故だろうかと新しいメスを入れることで新らしいサイエンス・テクノロジーが見つかる可能性はあるだろう。

温泉と医学では草津にベルツ記念館がある。ドイツから明治政府が招聘した医者。温泉の効用を（皮膚病治療）発表している。ただし、彼は欧州の先進的サイエンスを日本に植え付けるミッションでありながら、「日本は表面だけを刈り取る。その根本を追究しない」と批評もしている。この言葉があてはまる発展途上国は当然だが、先進国のつもりの勘違いの国もある。今の日本は産官学しないと大学維持ができない状態であり、基礎研究は甚だお寒い状況にあるのでベルツの指摘は今も残念ながら当てはまる。

基礎研究と大上段に振りかぶらなくてもネタは幾らでもある。例えば、温泉が免疫に効果的だと分かったならば、日本の温泉地で働く人のコロナ感染状況を調査してみる。何か特異性はあるのかないのか。温泉従業員のコロナ発生確率（人口比）を纏めることで、何か見えないか？と仮説をおいて検討するなどは如何であろうか。3密ではないところが温泉だ、、、など初めから決めつけないことが肝心。

シニアは退職した人も、まだまだ現役並以上の能力があり、時間がある分、このような仮説から新事業を生むことで経済を廻すことも希有ではない。

そうだ、温泉に行こう！　そして自分に相応しい経済を廻し方をを考えよう。