世論は、とりわけ高齢者になるほどTV、新聞のマスコミを通じて意見・感情を形成しやすい。オリンピック開催に関する意識もつい先日までは開催反対の意見をする人が多かった。根拠は毎日報道される感染者数と対になっている医療圧迫の報道である。数字がゼロにでもならないと安心できないのであろう。それがどうだろう、マスコミは反対色濃度を徐々に変えつつある。風は開催の方向に吹き始めた。マスコミの実施する世論調査は異なるものの、変化の兆しが見えてきたことは確かだ。これにはにワクチン接種の医療従事者が感染する人数が極端に減少したこと。ワクチンが十分確保されたこと、接種率の急上昇などが要因としてある。勿論、本当に開催したら報道しない訳にはいかない事情がマスコミにはある。流れの回路弁を調整し始めたのであろう。
最近、超過死亡率なる言葉を知った。厚労省ＨＰでも記載があるが、海外との比較を英国BBCが報道しているので紹介する。https://www.bbc.com/japanese/video-53124856
超過死亡率とは、過去5年間平均の死亡者数に対して、コロナやパンデミックの死亡者数の増加とある。
アウトブレークから8週間（2020年）のデーターであるが、コロナで直接死亡した人数＋パンデミック人数（コロナ処置医療崩壊で治療できずに死亡された）
米国、英国が約20％、イタリア17％、フランス10％、カナダ、ドイツが5％とすさまじい惨状であったことを物語っている。日本の年間死亡者数は137万人なので、仮に米国並みの20％増となると164万人であり27万人の日本の中核都市1つが消える規模だ。実際のところ日本は-1.4%と減少している。コロナ渦にあって死亡者数は減少した。驚きませんか？ これを皆様はどう考えるでしょうか。
マスク、手洗いの生活習慣、三密、言われなくとも自粛をする国民性で、この成績だとすれば驚嘆ものである。基本には医療レ大きいな要因ではある。今回のG7でも各国からオリンピック参加の声を頂いたが、超過死亡率マイナスになっている国だからこそ胸を張って開催できるし、その国を見てみたいと思うのは普通だ。恐らく大会が始まれば、開催して良かったになるであろう。
選手の皆さんと直に接することはできないが、そこはＳＮＳなどで素早く伝わり、制約が解除されたら日本に行きたいと思う人は以前より増加するであろう。そこを期待したい。
もともとオリンピック開催の権利を一種の入札的な活動で獲得し実行するとの契約を交わしている。ビジネス面でみれば契約は粛々と履行するのが原則。パンデミック条項が入っており、今回の諸事情が該当するならば別であろうが。契約書の内容に言及した情報は開示されていないが、開示すれば理解できないレベルの国民はいないはずだ。日本は清潔だけでなく、約束を守る爲に努力を惜しまなかったと後世に残るオリンピックとなろう。