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オンライン教育・会議

コロナ渦で新入生になったがキャンパスは閉鎖され、オンライン教育ではや2年以上経過した。授業料返せ!の声もある。愉しみなキャンパスライフが送れない、人脈構築ができない。。。。など不満は多々指摘されている。

教員はオンラインとなると従来の教材をデジタル仕様に再編(寧ろ)新規作成する必要がありオーバーワークになっているN高校のような情報もある。

大学においては普通の講義よりインプットされる知識の濃度は濃いの良い面もあろうが、あくまでも一方向性が強い。定期的面談はあるようだが少ない。逆に時間に余裕があるので自分のやりたい事ができるメリットはあるとの説明もなされている。

日経2021年5月26日の記事に、【有名大卒脅かす学びのデジタル証明の未来】として、角川ドワンゴ学園が運営する通信制の「N高等学校」は、2020年度の卒業生約4300人に「電子卒業証書」を発行した。高校や大学、社会人の学び直し(リカレント教育)を含めて学習履歴をデジタルで証明する技術が日本でも広がり始めており、習得した知識やスキルを「見える化」し、実力本位の学習へと導くからだ。

自宅がキャンパスでオンラインの一面は上記のように納得できる。これによると知識とスキルの両方を習得できるとあるが、スキル習得はどのようにしてなされるのかについてはこの記事では見当たらない。

医学部があれば入学しようかな。手術はロボットになるから執刀熟練度は問われない? 複雑な症例もAI診断でこれからは人間が判断するより正確かもしれない(勿論冗談)。顔つきや動きに現れる情報などから患者が口にだしていう症状とは違うと見破るのも医者として必要なのであって完全な置き換えは不可能だ。その感性を磨くにはオンライン教育は可能であろうか。医学に限らずどの分野でも言えそうだが、答えは卒業性が中堅に活躍する時まで待つことにしよう。

世界にはこの両方を既に実践している大学がある。ミネビア大学である。大学キャンパスを持たずオンライン教育を徹底し、世界7カ国にて合宿を行うなかでface to face のリアル討論を実施し、多種多様な考えがあることを学ぶ。また、地元企業、NPO法人で実習することでインプットされた知識がアウトプットの行動に通用するか否かを極めるシステムの様だ。(東洋経済7月2日号下線部引用)

日本もそうだが、米国の大学の授業料は非常に高い。奨学金がないと苦しい。昨年の米国大統領選挙においてサンダース候補が奨学金返還無用の政策が反響を呼んだことがあった。その高い授業料をもってしても実際、教育成果についての大学側の評価と実業界の評価には大きな乖離が指摘されている。オンライン教育の傍ら彼らは1年次にはサンフランシスコの学寮に滞在し、この都市のさまざまなプロジェクトに参加する。2年次前期はソウルに移る。後期はハイデラバード、3年次前期はベルリン、後期はブエノスアイレス、4年次前期はロンドン、後期は台北である。4年間で世界を二周くらいしながら、異なる社会文化的、政治的環境のなかで、実践的なプロジェクトに関与することを通じて学びを深めるのである。 と記事紹介があった。

教授・指導教官との生の接触により得られる薫陶や学生交流を通じての人脈形成はその後の人生には非常に重要である。ZOOMやTEAMS会議では本音が話しづらく、テレワーク会議で決定したように見えて、実行の速度が遅いと感じているのは筆者だけではないだろう。エモーショナルな部分が伝達しえないからだ。Face to Face の有効性を改めて重要と認識させてくれたのはコロナ渦の良い面かも知れない。尚、お断りしておきますが、ZOOM会議は便利なのは間違いない。先日、出張が先約で変更できない状況下で、後から別の会社とのZOOM会議の案内がきた。重複だ。どちらも断れない案件。出張先の企業のご高配で別室でZOOM会議してはどうかと提案があり、本当に助かったことがある。出張先の企業様とは初顔合わせで仲介者から人柄・性格は聞いてはいたものの、緊張されていたようでした。ただ駅でお会いするなり仕草と口調で一気に和み打ち合わせも順調。その雰囲気はZOOM会議ではかなり難しい。仲間内ならよいが。

さて、理系(医学、歯科医師、歯科技工、工学、農学)は実験が必要で、原理原則を身を以て体験する。歯科大学のYou tubeで石膏の膨張を計測しグラフを作成する様子を見た。石膏に加水して泥漿を作成して型に流し込むと膨張する。その様子を観察してエクセルに纏める作業である。この時、新入生として石膏って膨張するのだと体験し、だとすると後のモデル作成においても、それを勘案しなければ、、、、と理解が進む。オープンキャンパスに偶々参加してみたところ、石膏を切削するコンペが行われていた。同じ石膏でもカービングの腕で仕上がりが異なることを学んだのだろう。

工学部出身でも半田ごてを使ったことがない人がいると聞いて驚いた。付き合っている会社の開発中堅者の多くは子供時代にラジオ、模型飛行機、ラジコン、パソコン自作の人が多く引き出しが実に多い。その引き出しは決してデジタル由来ではない。引き出しの少ない人が検索したデジタル情報は、それ止まりでその先の応用が利かないので相談相手にはならない。

なので、初めからデジタル証明の大学には行かずに、従来通りの大学を経たたうえで社会で実践するなかで不足していると思われる知識、スキルを補完する目的で利用した方が本人の爲、強いては企業の爲だと思われる。その時両方の大学が存続する理由になると思われる。結論は「古くて新しい融合」

 

水素エンジン本命か

このブログでも水素エンジンもありうると記載したことがあった。元々水素エンジンを検討していたのは日本人で武蔵工業大学の古濱教授だった。これをマツダがロータリーエンジンに適用すべく工夫改良を重ねた。最もポイントとなったのはガソリンは流体であり、水素はガス流体であること、燃焼ポイントが水素は早めになり制御が非常に困難であることに尽きた。今、マツダはロータリーエンジンの熱烈なファンに答えるべく部品在庫をPRしているが、水素ロータリーエンジンは見送り、会社としてはEVに舵を切った。

トヨタ及びトヨタグループはガソリンで開発したエンジンに上記の短所の改良を織り込んで水素エンジンを開発し、世間の注目を最も浴びるレーシングに打って出た。2021年5月、富士スピードウェイで開催された「スーパー耐久シリーズ」の第3戦となる24時間レースで、トヨタは排気量1.6L直列3気筒の過給水素直噴エンジンを搭載した「カローラスポーツ」で見事に完走した。過酷なモータースポーツのレースにおいて、水素エンジンの搭載車が完走したのは世界初である。(日経クロステック21.06.17)

富士スピードウエイで開催されたレーシングに挑戦し32周見事完走した。水素ボンベをMIRAIより倍増し車体重量は200kgも重い、かつ水素チャージのためのピットイン回数はその他より2倍とかかり、部品不具合調整に時間を要するなど想定トラブルは折り込み済みであっても狙い通り“驚いた”が正直な感想だ。

 

 

 

 

 

 

筆者は技術的なことは分からない。だが、水素エンジン推しの理由は

  • エンジンに関わる雇用がEV化により失業(国内雇用喪失500万人(豊田自動車工業会発表))は日本経済に深刻な打撃を与える
  • EVは本当にLCA(原料採掘からバッテリーまでのトータル環境負荷が大きい。採掘国を巡るトラブルも予想される
  • EVよりチャージ時間が短く、長距離走行が可能

などであるが、反対意見は 水素ステーションが少なく利便性がない に集約されるであろう。ただ、これはガソリンスタンドがそのまま切り替えられる訳では無い。自動車の水素ボンベ内圧は70MPa でこれも高圧だが、水素ステーションでは87MPaが予定されており、エネオスは従来のガソリンスタンドを改造することを発表しているが、政府の後押しもあるのだろう。

今、国民は安定雇用を求めている。コロナで落ち込んだ経済に更なる失業者増加で、少ないパイを競うことを願う。なので、本音は水素エンジンなるものが実用化するなら、それに越したことはないと考える。

企業で安直な収益改善はリストラ。これを現場で実施する上司は大抵性格が穏やかで、常日頃から信頼を寄せられている。その人がノルマをもって対処するのは本当に神経がズタズタになる。で、ノルマ達成の後は自分も退職する人の複数の人間を知っている。あれはやりたくないし、あの光景は見たくない。

ここに来て、EV一辺倒だった欧州が水素エンジンの開発に狼煙を上げた。これは驚いた。ディーゼルで大失敗した逆風をEVで切り替えしに成功し、逆にハイブリッドを追い落とすべく動いていただけに、拍子抜けの感がある。さてはEVはフォークボールでストレート方針と思いきや世論を躱す玉だったか。でも確かメルケルもエンジン雇用問題は以前口にしていた。ハイブリッドでも名実主導権を日本に獲られ、EVバッテリーは中国依存は拙いとドイツ及び周辺国で製造するとの情報もあるなか、水素エンジンが本格化したら、それももとの木阿弥になりかねない。少なくとも開発を余儀なくされた事情があるのだろう。

ここで、EVのLCAの記事があったので紹介する。

 

EV生産に伴う炭素排出量*出所:独フォルクス・ワーゲン*VWの「ID3」 **バッテリー生産のための 再生可能電力を含む。

 

 

スウエーデンの水力発電利用してのLCAだが、それにしてもバッテリーの比重が大きい。対比すべき水素エンジンのLCAはデータはあるかも知れないが、今は得ていない。

リチウムバッテリのリチウムはチリ及びアルゼンチンの鉱山で採掘されており、価格が安定しないで高騰傾向にあるのは、メーカーとして落ち着かない。

欧州の水素エンジン開発状況を付記しておく。

BMWはX5を試作し走行テストを、ランドローバーも続いている。ボッシュなど部品メーカーも開発に参加。先日フランスのロンバードは500馬力、804Km走行のセダンを発表した。ローマ法王が水素エンジン推しの話も伝わっている。真贋は分からないが、パワートレインが必ずしもEVで決定しないことは確かな模様だ。

水素の課題はコストであるが、2021.1.04日経クロステック記事によるとこれまで、グリーン水素には前のめりな見方とは別に冷めた見方もあった。それは、グリーン水素のコストを懸念する見方だ。グリーン水素はほんの3年ほど前までは10米ドル(約1000円超)/kg以上で、米国での天然ガスの価格の5~10倍と割高だった。大量の水素確保はまずは安い褐炭の改質で、というNEDOの方針もこうした背景から立てられたようだ。

2年ほど前からグリーン水素の製造コストは急速に下がり始めた。2018年には8米ドル/kg、2019年には5米ドル/kgと低下。2030年には2米ドル/kg前後にまで下がるという予測も出てきた。これは、NEDOが2030年に褐炭の改質で実現を目指す「30円/Nm3(約3米ドル/kg)」というブルー水素の価格をグリーン水素が下回ってしまう。2050年には1米ドル前後/kg(10円/Nm3)になる見通しで、天然ガスの最安値に並ぶ。

デジタル署名 (副題タイヤ耐候性劣化)

先日、タイヤ交換をした。領収書には収入印紙。5万円以上だと金額により収集印紙を貼附する決まり。タイヤ4つ交換した金額12万円なので収入印紙は200円。一本毎に購入すれば不要だが、大人げないので一括で払った。5万~100万円未満までは200円。不動産取引などでの1億円では10万円。どのような収入印紙か見てみたいものだが縁が無い。

消費税にすっかり慣れてしまったので、収入印紙の目的は何だったのか、消費税と別にしないと行けない理由はなにか明快な説明資料を見たことが無い。収入印紙税が導入された明治6年には消費税は無かったのだから尚更だ。市民レベルでは頻度は高くないが、企業となると収入印紙の金額は馬鹿にならない。

一方、デジタル署名により契約文書などには収入印紙は不要だ。紙なら必要で、デジタルでは不要。その理屈は理解できない。デジタル署名システムが普及するに従って、紙由来の収入印紙からの国庫収入は規模が小さくなり、発行管理の手間を考えるといずれ消滅するのではないかと想像する。そのデジタル署名だが、取引相互の会社・個人がデジタル署名の証明(鍵など3点セットが事前に準備されいることが条件であり導入には面倒この上ない。ビジネスチャンスとばかり仲介業者が出始めている。そこは有料。庶民レベルではデジタル署名は素通りすることが予想される。

話はわき道にそれるが、ワクチン予約をパソコン、スマホでと投げ掛けても電話に頼らざるを得ない人が多いのも事実。そんな人でも銀行通帳が紙だと収入印紙が必要で、デジタル通帳であれば不要と聞けば、そんな時代かと悟ることになるだろう。以下は言い訳だが見逃せない。パソコンは都度バックアップする必要があり、量子コンピューターでの乱数発行でもない現状レベルではハッカーに破られる危険もある。銀行オンライン取引ではタイムを打ち込むが、暫く使用していないと初期化をしての作業となり、これも便利なようで不便。

このデジタル署名が持ち上がるころ、某社の課長から契約押印の件で当方が迫られたことがあった。契約書類をPDF化してメールを送信された。既に社印は押印してあり、当方でプリントアウトして押印しPDFで送り返すようにと。これがデジタル時代のやり方だと主張された。これは拙いと返答した。それでも粘られて往生したことがあった。その後の顛末は彼の名誉のため記述しないが、今頃は勉強しているはずだ。

さて、このブログの読者はクルマに関心が高いので、何故タイヤを新品に交換しなければならなかったかを紹介する。タイヤの一般的寿命は走行距離5万キロ、5年と言われている。

当方の利用パターンは長距離はクルマ、短距離は電車・徒歩。コロナ渦もあってクルマは車庫(屋外)に置きっぱなし状態。定期的点検でタイヤのサイドウオールにクラックが入っていると指摘された(4年目)。左右のタイヤでは大陽がよく当たる側のタイヤ。専門家によると耐候性劣化とのこと。ゴムに加硫剤とカーボンを配合して架橋体を形成してタイヤは製造する。カーボンは耐光劣化性く電力ケーブルの外皮はカーボン3%配合ポリエチレンである。タイヤにはそれ以上の濃度が配合されているのでマサカと思ったが冷静に考えた。

劣化にはケミカル劣化と物理的なクリープ破壊があるが、今回の事例はタイヤ交換をせずに、かつクルマの荷重が同じ部位に負荷をかけていたことから、この2つの因子が複合して亀裂に至ったものと考えた。クルマを使わない=劣化しないと思い込みが間違っていた。

メーカー装着のタイヤは外国製なので、ここは国産品を買い求めて装着。走行具合を確かめたいが、コロナでは不要不急のドライブは遠慮しないといけないので当面お預けだ。

でも、自動車はデジタル化が進んでいるが、タイヤ劣化も何らかの自動検出装置があってパネルに警告がでるようになると便利だと思うが如何であろうか。無茶な高速ターンや煽りをする度に寿命インジケーターが減って行くようなモノができれば、抑止力になるかも。

デジタルは便利と評価されるから浸透する。さて元に戻って、契約云々で最も時間を要しているのは相互が満足するように調整するところであり非常に重い。書類原案・修正、妥協の工程はTeamsといえど安全ではなく、Face to Faceでないと落としどころから決着(show down)のタイミングも計られない。デジタル署名だけを推進しても仕事量は減らないと思うのが厄介だ。

超過死亡率

世論は、とりわけ高齢者になるほどTV、新聞のマスコミを通じて意見・感情を形成しやすい。オリンピック開催に関する意識もつい先日までは開催反対の意見をする人が多かった。根拠は毎日報道される感染者数と対になっている医療圧迫の報道である。数字がゼロにでもならないと安心できないのであろう。それがどうだろう、マスコミは反対色濃度を徐々に変えつつある。風は開催の方向に吹き始めた。マスコミの実施する世論調査は異なるものの、変化の兆しが見えてきたことは確かだ。これにはにワクチン接種の医療従事者が感染する人数が極端に減少したこと。ワクチンが十分確保されたこと、接種率の急上昇などが要因としてある。勿論、本当に開催したら報道しない訳にはいかない事情がマスコミにはある。流れの回路弁を調整し始めたのであろう。

最近、超過死亡率なる言葉を知った。厚労省HPでも記載があるが、海外との比較を英国BBCが報道しているので紹介する。https://www.bbc.com/japanese/video-53124856

超過死亡率とは、過去5年間平均の死亡者数に対して、コロナやパンデミックの死亡者数の増加とある。

アウトブレークから8週間(2020年)のデーターであるが、コロナで直接死亡した人数+パンデミック人数(コロナ処置医療崩壊で治療できずに死亡された)

 

 

米国、英国が約20%、イタリア17%、フランス10%、カナダ、ドイツが5%とすさまじい惨状であったことを物語っている。日本の年間死亡者数は137万人なので、仮に米国並みの20%増となると164万人であり27万人の日本の中核都市1つが消える規模だ。実際のところ日本は-1.4%と減少している。コロナ渦にあって死亡者数は減少した。驚きませんか? これを皆様はどう考えるでしょうか。

マスク、手洗いの生活習慣、三密、言われなくとも自粛をする国民性で、この成績だとすれば驚嘆ものである。基本には医療レ大きいな要因ではある。今回のG7でも各国からオリンピック参加の声を頂いたが、超過死亡率マイナスになっている国だからこそ胸を張って開催できるし、その国を見てみたいと思うのは普通だ。恐らく大会が始まれば、開催して良かったになるであろう。

選手の皆さんと直に接することはできないが、そこはSNSなどで素早く伝わり、制約が解除されたら日本に行きたいと思う人は以前より増加するであろう。そこを期待したい。

もともとオリンピック開催の権利を一種の入札的な活動で獲得し実行するとの契約を交わしている。ビジネス面でみれば契約は粛々と履行するのが原則。パンデミック条項が入っており、今回の諸事情が該当するならば別であろうが。契約書の内容に言及した情報は開示されていないが、開示すれば理解できないレベルの国民はいないはずだ。日本は清潔だけでなく、約束を守る爲に努力を惜しまなかったと後世に残るオリンピックとなろう。

 

ワクチン接種と街の雰囲気

厚労省発表の新規陽性者数は6月7日時点で図の通りで全国では1人/10万人、東京では1.7人/10万人となっている。陽性者数で表すとまだ多いと思うが、10万人当たりの比率で表現すると定性的なフィーリングより少ないことが分かる。 感染1人が何人を感染させるかを表す実効再生生産数は全国平均で0.76、東京、大阪は0.84,0.74と1以下であり収束に向かっていることは明らかだ。(コロナ勃発時は欧州の2.5で計算していた。ロックダウンが憲法上できない国にあって1以下になるとは国民の清潔生活・衛生観念に負うところが大きい)

地方自治体の首長やマスコミは人流は増加しているとして安心はできないとの警告を発し続けているが、どの実効再生生産数になれば種々の制限が解除になるのだろうか。鳥取、島根の0.3前後までだとするとまだまだ気を緩めてはダメだ。しかしプロ野球では人数制限はしているが観客を入れている。クラスター発生の報告はない。本拠地 福岡0.6,広島0.57 大阪0.73 愛知0.73 神奈川0.92 千葉0.93 埼玉0.85 宮城0.991。 楽天とソフトバンクのオーナーがオリンピック反対を言うのが実効再生生産数を根拠とするならば1に近い土地ではしないとするのが筋が通る話だ。やるならその地域に重点的にワクチン投与をするのがありうる政策ではないか。

オリンピックは予定通り開催される模様である。この実効再生生産数を見るとワクチン接種が加われば安心度は高くなり開催可能性は高いとみるのが普通だ。課題は接種の速度だ。ワクチンの手当を巡って、日本は遅いと非難するむきがある。世界の感染者数の人口比を計算すると図のようになった。

コロナ感染者が世界一少ないのは桁違いに日本である。米国は人口の10%が感染している(人口3億人として3000万人)のに対して、6%前後の国、2%でこれから伸びそうな国(インド)などが見て取れる。日本は0.6%で76万人である。かつ下火に向かいつつある。

ワクチンの配布はシビアな国を優先するのは当然なので、日本の確保は後回しになるのは国際協調の面から当然である。それを非難はできない。最悪の国を差し置いて確保したら恨まれるのは必定だ。それでもワクチンは確保できた。通常の予約システムで投与されるファイザーに加えて、臨時の大型接種会場が設営されてモデルナ製ワクチンの投与が開始された。

近くの大型接種会場までは駅から送迎バスの乗り場まで老人がわかり易いように大きな文字で道路にテープ貼りなどによる行先表示をし、かつ役所の人が総出で駅の改札から案内・介護をしている。駅周辺では多くの超高年齢層が一気に街に出てきた感がする。同時になにやら街の雰囲気が緊張からやや解れ始めたような雰囲気もした。決して緩みではないが、接種を受けたご高齢者の会話が明るいのだ。電話での通常の予約が取れなかっただからこそ安堵したのだろう。

日本はイザとなったら底力を発揮する。ワクチンが確保できるや否や接種すべく予約開始。でも、予約はスムーズではなかった。となると自衛隊にお願いしての集団接種を東京、大阪に設定。それでも不足とあらば企業、学校職場での接種と急拡大だ。企業規模1000人以上を対象としており、不公平だとの声があるが、河野大臣の説明では取引先も含む、(その家族も)とあったので、そこは上手くやりなさいとのことだろう。

このように、今までの遅速を回復すべく力の入れ具合が尋常ではない。ワクチン接種に多大な協力している医療従事者に感謝だ。安い手当で重労働の自衛隊医務官には感謝しても足りない。

次の2つの図はコロナウイルス(COVID-19)予防接種 – 統計と研究 – データの世界 (ourworldindata.org)https://ourworldindata.org/covidvaccinations?country=JPN~FRA~DEU~GBR~USAから主要国をワクチン接種投与推移を国を抜粋して表示した。(6月7日付)

感染者の多い国から先にワクチン投与が実施されていることが分かる。

この図では100人当たりの接種数を表しているが、日本は4月25日からの高齢者対象接種が開始されるや否や急上昇である。投与量は英国に追いつく直前である。7月末までの65歳以上の接種完了に加え大規模接種会場の増設、会社・職場での接種が開始されると恐らくこの図の上位に出てくるものと思われる。

米国テキサスでは接種率がまだ40%台にもかかわらず、マスクなしで活動を開始しており、米国全州の中では抜きん出て経済活性化が顕著となっている。ロックダウンが続くカリフォルニアなどから移り住む人も増加しているようだ。やはり明るい雰囲気でないと経済は回らない。そうなりつつあると街の雰囲気から感ずるのは筆者だけではないだろう。

コロナ発生当初 日本の富山製薬のアビガンが治療薬として注目を浴び政府も買い上げた。さらには中外製薬のアクテムラも話題に。今どうなったのか知りたい。北里大のイベルメクチンは承認すべく治験数積み増しするにも病院では手が回らない状態のままでサスペンドされ、ワクチンを緊急承認して現在に至っている。混乱している時は仕方が無いとしても、落ち着いたら、次回もあるとして地道に効能の蓄積をして欲しいと思う。

話は飛躍するが、エーザイのアルツハイマー新薬(アデュカヌバム)がFDAで条件付きながら認可された。一旦落選していたが、効果の見直しなどを経て認可されたのは大いに参考になる。厚労省も年内には承認する動きのようだ。製薬・ワクチンなどの承認過程は厳しさは当然だが、全体の幸福との天秤で判断することに変わりつつあるのではないかと筆者には思えるが如何だろうか。

さあ経済を廻そう!温泉考

ワクチン接種を65歳以上優先にした理由は、罹病したら重症化して医療設備が圧迫するからである。地方自治体によって接種率がまばらであるが、対象年齢を低い層にシフトするところも出てきた。7月末までに少なくとも65歳以上は接種を終えるとの政府目標が予定通り進むことを期待する。

優先接種で重症化を回避できた“恩”を“経済で返す”ことが好ましい。寿命50年時代の論語曰くの40にして迷わず、、、を現代の寿命にあてはめると「64にして惑わず」だそうだ。今の定年に相当する。シニア層は(平均ではあるが)若い人より余裕ある生活を送られているはずだ。経済を廻す主役を演じて欲しい。

シニア層に相応しいアイテムの一つは温泉。

温泉地の選択は、①非日常の土地 ②風光明媚 ③山海珍味 ④温泉の質 ⑤プチ贅沢のなどではなかろうか。今ならインスタ映え。④の温泉の質については、温泉の脱衣場に掲げているパネルで初めて水質を見るのが普通だ。それでは実に勿体ない。

筆者も不勉強で知らなかったが、「温泉科学」のジャーナルが発行されており、日本温泉科学会全国大会が開催されている。その学会で公開されている講演文献を手に入れた。タイトルは「温泉の医学的効果とその科学的根拠」とある。温泉科学J. Hot Spring Sci.70 197 (2021)

タイトルから想像するのはは、昔の白黒写真にみる逗留湯治のイメージ。転地療法兼温泉による効能による治癒を目的として自炊していた風景が漂ってくる。その昔は武将の傷を治癒するための秘湯があったことからしても休養・保養・治療として温泉は利用されていた。サイエンスの根拠があるはずだとして、タイトルの科学的根拠を期待して文献をみた。

狭義の温泉療法として、温熱作用 物理作用(浮力・水圧・粘性抵抗)、化学・薬理作用及び飲泉があり、特にこの文献では温熱作用を特筆している。

温熱作用は①疼痛緩和 ②筋・関節拘縮改善 ③血行促進 ④免疫力増強 ⑤タンパク修復機能 が挙げられている。 ①~③までは常識だが、④⑤はへぇ~だ。

文献図-2 全身浴中と出浴後の深部体温変化。塩化ナトリウム>二酸化炭素>炭酸水素ナトリウム>>水道水

文献図-3 塩化ナトリウムの濃度との関係。濃厚な程 効果ある。

文献図-5 免疫機能(NK細胞活性)変化。塩化ナトリウム 効果あり

文献図-6 蛋白質修復機能 塩化ナトリウム 効果あり

測定方法を知らないので文献をコピペしたが、望むらくはデータ-数を多くした方が説得力は増すのではないかと思う。

話は転じて、水道水であろうが、日本人はお風呂でないと体力回復した気がしない。シャワーでも体の表面は洗い流せても気分は回復したとは感じない。西洋医学主流の現代において温泉科学学会が活動継続する中で、何故だろうかと新しいメスを入れることで新らしいサイエンス・テクノロジーが見つかる可能性はあるだろう。

 

温泉と医学では草津にベルツ記念館がある。ドイツから明治政府が招聘した医者。温泉の効用を(皮膚病治療)発表している。ただし、彼は欧州の先進的サイエンスを日本に植え付けるミッションでありながら、「日本は表面だけを刈り取る。その根本を追究しない」と批評もしている。この言葉があてはまる発展途上国は当然だが、先進国のつもりの勘違いの国もある。今の日本は産官学しないと大学維持ができない状態であり、基礎研究は甚だお寒い状況にあるのでベルツの指摘は今も残念ながら当てはまる。

基礎研究と大上段に振りかぶらなくてもネタは幾らでもある。例えば、温泉が免疫に効果的だと分かったならば、日本の温泉地で働く人のコロナ感染状況を調査してみる。何か特異性はあるのかないのか。温泉従業員のコロナ発生確率(人口比)を纏めることで、何か見えないか?と仮説をおいて検討するなどは如何であろうか。3密ではないところが温泉だ、、、など初めから決めつけないことが肝心。

シニアは退職した人も、まだまだ現役並以上の能力があり、時間がある分、このような仮説から新事業を生むことで経済を廻すことも希有ではない。

そうだ、温泉に行こう! そして自分に相応しい経済を廻し方をを考えよう。

 

 

ワクチン予約顛末

本日5月26日時点ではワクチン接種開始のニュースもある一方で、特に人口の多い都市部では予約すらままならぬ状態が続いている。

5月17日から地方自治体及び防衛省の関東、関西地区でのワクチン予約が開始された。地方自治体は集団接種、個別接種枠についてはパソコン、スマホを中心に、補完的に電話での申し込みシステムとなっている。かかりつけ医院でワクチン接種可能な場合は直接申し込みすることができる。当該地区では600もの医院がリストアップされている。一見準備万端。

まずは65歳以上の人を優先して予約券が送付された。パソコン苦手の家族に変わって操作した。開始の少し前に立ち上げて待機していたところ、スムーズに申し込むことができた。拍子抜けするくらい簡単だったが、宝くじ的確率で予約がとれたに過ぎなかったと後で知ることになる。

もう一人の家族分を申し込むべく操作するとアクセスできず、待つこと3時間。漸く窓口まで辿りついた時には全候補地、全日程が×印。市役所からのLINE情報をチェックしたところ、「パソコン申し込みは既に閉鎖しています。あとは電話でと」。だが終日「話し中」。

2日目、3日目も同様で一週間。市役所相談窓口も電話がなかなか繋がらず、「電話申し込みされてもオペレーターもパソコンの画面をみて操作しています」と返答あるのみ。

一方、直接申し込みができる病院リストに従って電話した。結果はどこも「当医院に実績のある人に限定」と回答があり、“幸か不幸か病気に罹らず”かかりつけ医院を持たない人は拒絶される。病気に罹らず健康保険財政に貢献している人こそ優先して欲しいが、私的病院は経営優先なのでこれも致し方ない。

そもそも集団・個別接種の枠が少ないことが混乱の原因。医者・看護師の方々の通常の業務に加えて想定外のコロナ渦とあって、注射可能な人材が少ないことは国民は分かっている。政府は退職した看護師、歯科医、薬剤師などにお願いすることで枠拡大を企画したが、遅いと非難する声がある。政府を非難するのは簡単だ。ただ諸事、誘導時間はつきもので垂直立ち上げできるのは事前に想定して準備しているケース。防犯や国防は瞬間垂直立ち上げしないと如何にも拙い。ワクチンにはトラウマがあり、従って、当該分野への産官学への予算が圧倒的に少ない。ワクチン製造潜在能力はあるものの間に合わなかった。国民はマスク、手洗い、密回避のあたかも竹槍で世界最高水準でコロナ押さえ込みに頑張っている。

国民全体がこのような困苦の状況にあるとき、防衛省予約センターにランダムな数字を打ち込み予約を試みたマスコミがある。このブログではその是非については取り上げないが予約狂騒の中では甚だ迷惑との声がある。

暗い話題より少しでも明るい話題が好ましい。

京都はコロナ渦で宿泊客が激減。ホテル・旅館・お茶屋さんでは店を閉めるところが出ている。筆者の知り合いも長い歴史に幕を閉じますと丁寧な挨拶文が来て深刻なことを知った。ところが、京都の企業は困ったときは相身互いとして、社員をホテルに住まわせてホテルの落ち込みをカバーしている。勿論全体を浮揚させるほどではないが“気は心”。

ニューヨークの街角風景ではワクチン接種後の復活状況をみると、いずれ回復することは間違いがない。日本の経済落ち込みは-5%と発表されているが、世界では落ち込みは少ない方(上位2番)であり、シタタカな日本を実は企業は実行しているのだ。まして応仁の乱を先の大戦と言うくらいの京都には復活の起爆剤を期待している。

接種まで時間がかかるが、それまで精一杯免疫を高めて待つことにしようではないか。

QRコードの浸透(猫にマタタビ技術誌にみる))

昭和も中期のころ、病院を探しても見つからずClinicの前で倒れて逝った人が話題になったことがあった。クリニックが診療所や医院であることを知らなかった不幸な出来事だ。今では嗤う人もおられよう。だが正直なところ筆者はSDGsを書くときに戸惑うことがある。ESG(環境・社会・ガバナンス)とどう違うのか?頭の中では持続可能開発目標だから。。。と確認してからS・D・G 最後のsは何だったけ?複数形か。日本人だったらはじめから「持続可能開発目標」と言うのが伝わるといつも思う。SDGsのバッチより日本語にすると更に大きくなる!と言う人もでてこようが、逆に、意識が高い人と評価されることは間違いない。

環境展・環境省のブースではCCSのパネル。説明員がCCSですと紹介するので、思わず「日本語で言って下さい!」と言ったところ、説明員は「え~っと、ま、とにかくブースの中を見て下さい」。ときた。口あんぐりとはこのこと。経産省内では常識の言葉Carbon Dioxide Capture & Storage だが、まだ一般に浸透していない場合は正しく日本語での表記が理解されやすい。まして類似にCCUSがある。再利用のUtility が入っていることは分かるものの、普通は理解不能。へぇ、それもあるの?レベル。

それに比べると市民権を得たのがQRコード。先日、ランチにスパゲッティのお店にいった。テーブルの上には15cmX15cmのQRコード紙があるのみ。印刷したメニューがなくシンプル。スマホで読み取り注文するシステムだ。誰かが触った印刷メニューを触らなくても良いのはコロナ渦では歓迎される。お店にしてみれば、印刷メニュー作成は手間暇と費用がかかり容易には変更できない。印刷メニュー作成は、メインディッシュにサラダやスープなどを並べて撮影はしない。焦点が合わないところもあるので、個別撮影して編集で合体写真をつくる。専門業者に依頼することが多い。お店でQRコード作成すれば、食べたいものを探すという目的は達成する。

QRコードって何? を知らなくても、目的が達せられればそれでよい。

少し脇道に入る。

化学系の技術雑誌をパラパラめくっていたら、面白い記事を見つけた(現代化学4月号)タイトルは「ネコのマタタビ反応の謎を解く」である。ネコにマタタビを与えるとマタタビの上で踊ったり、陶酔する様子をマタタビ反応というのだが、何故かを過去に取り上げた目武雄氏の成果を踏まえ、西川、上野山、宮崎(各大学が連携して)化合物をさらに詳細分析し、その結果、マタタビの成分としてネベタラクトールが作用することを見つけた。作用として研究者が腕にネベタラクトールを塗った右腕と塗らない左腕を蚊がいる箱にいれて、蚊が腕に刺す度合を調べたところ、塗った腕には全く蚊は近寄らなかった、一方、塗っていない腕は10分間で7匹の蚊に刺された。このことからネコがマタタビの上でネコ踊ったり、寝転んで背中をマタタビにスリスリする理由が分かったと報告があった。

ここで、何故QRコードのシナリオにマタタビの文献を挟んできたかについて、後出しだが説明する。

雑誌文献には図6として「壁や天井にネベタラクトールを提示した時のネコの行動実験の様子」の写真がある。で、ふとみると写真の左上に「QRコードから動画をみることができる」とあるではないか。早速、スマホでアクセスした。動画は静止画より何倍もの情報を与えてくれる。理解には便利だ。

権威ある学術雑誌にQRコードが許されているのか、不勉強で知らないが、サイエンスに進もうとする若手は、動画から別のヒントを得て新技術開発へと発展する可能性があるように思われる。

動画紹介のQRコード及びネベタラクトールの分子構造を下記に示す。

46%CO2削減と現実解考察

2030年炭酸ガス46%削減を“おぼろげに浮かんできた数字”と環境大臣が発言。行政府は雇用・経済・医療・福祉などへの影響も勘案し責任ある現実解があるから言える筈だ。通常なら工程表で具体的に説明をして国民の期待と協力をお願いするところだ。

それでは現実解とは何かを考えてみたい。2030年まで時間がない。代替技術開発、建設、稼働までの工程の大日程がある。開発済みの技術でスケールアップだけが残されている場合においても、建設に最短3年、転換事業の教育訓練を含む検収1年の4年はかかる。それも全国規模でなると建設にも順番がある。前の東京オリンピック直前に新幹線が開通した。当時の十河総裁は既存技術の組み立てだけでシステムを構築した。もっとも戦前・戦中の弾丸構想があってのこと。新幹線は東京オリンピックを前に一から着手してはいない。平素の基礎開発力があり、政府の大きな後押しがあって実現する。

火力発電では

再生エネルギー(太陽光・風力発電)に環境大臣は比重を置いているようだ。但し、風力発電の巨大な羽根が居住地区では低周波振動が問題となることから海上に限定され、海上設営の本格技術開発はこれからだ。太陽光発電は日本の風景を一変する程に拡充してきた。残された土地は多くない。

もとより昼夜安定した電力を維持できない。筆者が以前紹介した余剰電力を圧縮空気として保存して小型水力電力として取り出す方法がベストだと思われる。これだと比較的簡単な土木工事ですむ。イスラエル企業は日本より欧州での実用化を急いでいる。横目で見ているときではないと思う。

水素発電は1業者がスタートした。NEDO/川崎重工/大林組、三菱パワー、J-Powerも続いているが、2050年目標なので2030年はどこまで46%削減に算入できるか見物である。普通なら責任もって算入はしない。技術検証―改良―完成までの期間に充てるのが通常だ。

水素製鉄(コークス還元代替)も三菱重工などが開発に着手している。が、2030年まで現在のプロセスを置き換えるには時間は厳しい。

原電

一方で、そこまで至る繋ぎの意味も含め原電再稼働は極めて重要である。福井県杉本知事は美浜原発再稼働を認めた。40年以上のプラント再稼働に異議を唱える声は当然だ。しかし、プラントの定期修理のレベルは非常に高いので、メンテの実態を開示でして理解を得るのが良いと思う。また、新設原電は昔の原電と異なり小型化していることで

万一の場合は大事にならないと聞いている。これが本当なら原電に関する議論を冷静にするのもありだと考える。

日本は高い厳しい規制をクリヤーし、クリヤーできなかった国、企業に差をつけてきた実績がある。上記の開発要素が多いアイテムについては、積極展開を期待する。

さて、使用する側の炭酸ガス削減・ニュートラルを自動車についてみると。

自動車ではEVは自身では確かに炭酸ガスを排出しない。FCVも実現すれば優等生と言われては巷間言われている。但し、EVは何度も言うがフォルクスワーゲンがディーゼルゲートで窮地に陥ったので、窮余策としてEVを取り上げたに過ぎない。

トヨタ自動車の豊田会長は、EVが最終ゴールではないと釘を刺している。エンジンの改良は継続しており、直接ガソリン燃焼した方が火力発電での電力利用よりは効率が良いかも知れないなら、その技術向上を継続しよう。またEVが台数でメジャーになるには時間がかかるがHEV、PHEVがそのギャップを埋めよう、そして水素も国家戦略上も重要だからFCVや水素エンジンも、、、、と多くの候補を考えて投資する必要を訴えている。

でも、可能なのはトヨタとVWグループ規模だけだと思われる。それ以外のメーカーはどれかに絞るか、または本命になったときに開発した会社のグループに参加するかの二者択一しかないのも事実あるのだろう。ホンダはカリフォルニアのマスキー法規制のときCVCCエンジンを開発した。日本車イジメが目的の一つだったが、見事にクリーンヒットでお返しをした。そのホンダがエンジンをやめてEV、FCVに絞ると発表した裏にGMと歩調を合わせる四輪車採算事情があるようだ。

以下の表は筆者が各パワートレインの特徴を纏めた。

現行エンジンも合成燃料を使用すればカーボンニュートラルは達成できる。日本の自動車産業に関わる500万人の雇用は維持できる。合成燃料はHEV,PHEVにも適用できるので高い燃費性能は維持できる。EVは電池が固体電池の開発が急がれ、かつ失業者は国内100万人と予想される対策が国と企業に求められる。水素は次期国家戦略では重要であるが、水素発電にも課題としてあるように点火し易いことからエンジンの設計がミソになる。水素タンクの容量アップも課題だ。

この表をみると、全部の候補に目配りして実行しているのはトヨタのみ。表現は悪いが競馬で全部の馬に賭けているようなものだ。自動車会社は連結子会社から提携までの組み合わせがあるが、将来はパワードライブを軸に再編されていくと容易に予想される。

 

大豆由来肉・貝養殖

先日、ランチに唐揚げカレーライスを食した。この唐揚げは大豆を原料とした人工肉なのだが、見た目は勿論、食感は変わらない。中を切り裂くと、繊維が巧みに設計されており弾力性が発現している理由が分かった。

次は大豆由来の牛肉も試して見よう。牛は胃袋が4つあり反芻による地球温暖化ガスの30%を占めるとまで言われているので、栄養素・食感・物流など問題が無ければ切り替わるであろう。この研究をやり遂げた不二製油にアッパレだ。因みに同社の特許件数を調べた。

不二製油*大豆*肉をキイワード検索すると、なんと134件もヒットした。

タイトルだけみても幅が広そうだと分かる。

霜降り状肉乃至肉、繊維状蛋白の製造法、挽肉蛋白の成形法、ブロツク肉蛋白素材、から揚げ食品 海老食感 うなぎ蒲焼き ドライフルーツ食品 生魚肉代替素材など多岐である。ランダムにピックアップした登録特許をみると

特許4070453【請求項1】植物蛋白原料と乳ホエイ蛋白原料の割合が95/5~45/55(乾燥固形重量比)である植物蛋白原料、乳ホエイ蛋白原料及び水を主成分とした原料を押出機を用いてバレル後半品温が140℃~180℃になるように加熱加圧し押出し膨化してなる肉様食品素材。
【請求項2】植物蛋白原料が大豆由来のものである請求項1記載の肉様食品素材。
特許3269519【請求項1】  大豆蛋白に50を超え90未満において蛋白質分解活性を有する酵素剤を作用させて大豆蛋白中のβ-コングリシニンを選択的に分解させて得られるβ-コングリシニン低含量大豆蛋白分解

以下省略するが、134件も特許出願するだけの技術蓄積開発力は高く評価できる。

さて、人工肉なら貝殻はどうだと発想した。ぶらタモリで長瀞・秩父が石灰が豊富な理由は珊瑚礁が地殻変動で追い出されて石灰岩の山ができたと解説していた。海は大気の炭酸ガスを吸収する。日本は海に囲まれているのだから、炭酸ガスが炭酸カルシウムの形で変化した貝殻を獲ることで、EZ水域範囲で炭酸ガス吸収量でカウントでき、かつ貝殻を粉砕しコンクリートして人工島をつくれば、やがて樹木が生えて、炭酸ガスを吸収する。国土も広がる。。一石三鳥と考えた。ホタテ料理で町興しができ、貝殻による夢の島第2弾ができるはず。現在の夢の島は緑化されている様をみると可能ではないか。 味の素がアミノ酸配合セメントで海中での昆布など餌が増殖することも発表があり、これと組み合わせると面白いと“妄想”は広がった。

ところで、日本の貝漁獲量(養殖も含め)は70万トン。貝殻量に含まれる炭酸ガスを計算すると30万トン。日本の排出炭酸ガスは12億トン。なので現在の400倍の養殖をすればよいことになる。気は確かか?と言われそうだ。

中国は貝漁獲量が137万トンと日本の2倍。大陸国家なのに、この量は恐らく内陸養殖が多いのであろう。日本は北海道のホタテで98%を占めているが、黒鮑が養殖できれば輸出にも適しているので好ましい。

現在、国は排出ガスを地下1000mの深部に圧入することを推進している。だが、そのためのエネルギーと差し引くと、案外、貝養殖の増産もトータルでは面白いのではないだろうか。貝養殖には森林・河川の整備も伴うことから農水省のみならず国土交通省など役所の横断的連携が必要だが一考して欲しいテーマではないだろうか。