株価が急落する前に市場の「未病」を見抜く?

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東大が挑む「病気の予兆理論×東証ビッグデータ」の最前線

株式市場の急変や暴落は、投資家だけでなく金融システム全体に大きな影響を及ぼします。「もし、株価が大きく崩れる数日前に『そろそろ市場が不安定になりそうだ』という前兆を察知できたら……」と想像したことはないだろうか。

そんなSFのようなアプローチに、東京大学の研究グループと立教大学らのチームが挑み、なんと「人間が病気になる直前のサイン(未病)」を見抜くために開発された数学の理論。 をまず紹介する。

今回のNVIDA問題は暴落どころか政商を含む大暴落・スキャンダルだけに今回紹介の理論には適合しないだろうと思うが後半にコメントを付記する。

 

市場が不安定化する数日前から「注文のゆらぎ」が高まる傾向

 

  1. 鍵を握るのは、病気の予兆をとらえる「DNM理論」

私たちが健康な状態から病気へと移行する途中には、自覚症状や検査値の明確な異常はまだ出ていないものの、体内のバランスが崩れ始めている「未病(みびょう)」という段階がある。

 

 

この「未病」を検出するために合原一幸特別教授らが提唱したのが、「動的ネットワークマーカー(DNM)理論」。複雑なシステム(生体や生態系など)が安定した状態から不安定な状態へとガラリと切り替わる(臨界遷移する)直前には、一部の要素の「ゆらぎ(ブレ)」が大きくなり、しかもそれらがお互いに強く連動し始めるという性質があります。DNM理論は、この「そろって大きくゆらぎ始める集団」を見つけ出すことで、破綻が起きる前の予兆をとらえる理論。

研究チームは、「株式市場もまた、多数の参加者の注文が複雑に影響し合うシステムである」と考え、この医学・数理の理論を金融市場に応用しました。

  1. 「株価」ではなく、その奥にある「200億件の注文データ」を解剖

これまでの市場分析の多くは、すでに取引が成立した結果である「株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの値動きを分析してきた。しかし、株価という結果だけを見ていては、その裏で起きている市場参加者の行動の変化を見落としてしまう可能性がある。そこで研究チームは、金融庁との連携協力協定を通じて日本取引所グループから提供された、東京証券取引所(東証)の超詳細な注文・約定データ(2019年11月〜2020年12月の約200億件)を解析

  • 匿名化された仮想サーバーIDを取引の特徴ごとに分類し、186の市場参加者を特定。
  • 各参加者の注文量や、他者と同じ銘柄を注文する度合い、タイミングの偏りなど27種類のデータを1分単位で数値化。

まさに、市場の「血液検査」をするように、株価の奥にある参加者のミクロな動きを徹底的に調べ上げた。

  1. 見えてきたのは、数日前から高まる「集団の注文のゆらぎ」

研究チームは、2020年の中でTOPIXの変動率(ボラティリティ)が前日比で特に大きく跳ね上がった5日間を「市場が急に不安定化した日」として選定し、その直前に何が起きていたかを検証。

その結果、驚くべき傾向。

  • 数日前からサインが出ていた: 複数の不安定化日の数日前から、特定の参加者グループの「注文のゆらぎ」がそろって高まる現象が確認。
  • 従来の指標より早い反応: 過去の値動きから計算する一般的な変動率指標が「市場が不安定化した後」に高まったのに対し、DNMグループの注文のゆらぎは「不安定化する前」にピークを迎えていた。
  • 「個人」ではなく「集団」に現れる: 参加者を1人ずつ個別に調べても明確な予兆は見えませんでしたが、「集団としての連動したゆらぎ」を見ることで初めて変調の手がかりが浮かび上がった。
  1. 「明日の株価を当てるツール」ではなく、金融インフラの「早期警戒システム」へ

「では、この理論を使えば暴落前に売り抜けて大儲けできるのか?」と思うかもしれないが、研究チームは「現時点で株価の急変を実用的な精度で予測できる段階にはない」と慎重な姿勢を示している。

本研究の真の価値は、個人の投資テクニックではなく、金融当局や取引所が市場の異変をいち早く察知するための「早期警戒の仕組みづくり」にある。株価が急落してから慌てて原因を探るのではなく、健康診断で「未病」を見つけて生活習慣を整えるように、市場が壊れる前に異常の芽に気づくための新しい「聴診器」になり得る。

資料: 東京大学 プレスリリース(2026年11月13日発表)

ここで独り言。

NDIVIAの14%〜瞬間40%の大暴落のタイミングでこの文献が出たので、株に疎い自分でもこの文献を見た。結論から言えばこの文献の範囲は平熱からやや体温が上がり気味的な状態から本格的風邪で寝込むことを予想するようなものとみた。

NDIVIAの個人的・政治的な要因が隠蔽されている状態では予想しようがない。Aiブームがまだまだ増強する雰囲気の中で予想されるほどには株価が上がらないのは不思議ではあった。今の情報から知り得たのは4月ごろから査察が入っていたとことと関係があるか不明だが、NDIVIAの社内管理体制が問題だったようで、何もかもトップに集中している会社は見かけ成長速度は早いものの、瓦解速度も早いということか。 他山の石と見る会社は多いだろう。米国の大統領は就任する前に資産を凍結するのが通常だが、ビジネスマンの現大統領は継続している。それに群がる政商の動きも今後の調査で明らかになるだろう。テック企業はme firstが過剰すぎるのではないのか。日本の商売スタイル「三方良し」を少しは煎じて飲むことをお勧めする。

Me firstは米国に限らずEUがものづくりに負けそうになると伝統のルール規制で守り刹那的な安心をする。いずれバレるのだが。それにしても、日本の株取引状況はNVIDIAと取引がある企業の株に売りが見られたが、あとは踊り場のようだ。逆に言えば半導体に関わらず非常にタフなビジネス基盤を持っていることを証明した。

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